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ありスケの株式投資ブログ

株式投資にて、毎日気になったことや高配当銘柄や株主優待についてのことなど書いていきます。

moomoo証券 抽選ルーレット

moomoo証券のキャンペーンで、米国株取引サービス強化記念キャンペーンというのをやっているのをご存知でしょうか?

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キャンペーン期間

2023年12月6日(水)~2024年3月31日(日) 

 

このキャンペーンの中の内容はこちら

特典1:最大10万円相当!人気米国株(買付代金)が抽選で、もれなく当たる。
ⅰ 1万円以上30万円未満を入金し、かつ、30日間の日次平均資産残高(円貨/外貨預金・株式含む)が1万円以上を維持したお客様に抽選券1枚を進呈
ⅱ 30万円以上を入金し、かつ、30日間の日次平均資産残高(円貨/外貨預金・株式含む)が30万円以上を維持したお客様に抽選券3枚を進呈

・抽選1回につきいずれかが当選いたします。なお、各銘柄の当選確率はそれぞれ異なります。

本キャンペーンは抽選により当選した以下の株式を買付けることが出来る代金をプレゼントする仕組みです。

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・本キャンペーンは抽選で当選対象が決まるため、お客様により当選対象をお選びいただくことは出来ません。なお、各銘柄の当選確率はそれぞれ異なります。また、当選後別銘柄に変更、およびキャンセルは受け付けません。
・抽選参加ページ内に、当選銘柄の買付指示ボタンがありますので、必ずチェックの上、抽選にご参加ください。
・買付けた株式においては、お客様の責任下において保有していただきます。売付けのタイミングのご判断におきましてはお客様ご自身の責任下でおこなっていただきます。

・本キャンペーンで当選する米国株(買付代金)は抽選回数に関わらず、最大10万円までとなります。

 

以上の条件のもと、抽選が行われます。

まずは30万円の入金をしましょう。

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30万円の入金後30日間残高維持で最大4回抽選に参加できます。

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それぞれの銘柄の現在価格をまとめてみました。

PFE(ファイザー
27.75ドル

PTON(ペロトン)
4.285ドル

TSLA(テスラ)
175.79ドル

GOOG(アルファベット)
152.26ドル

UAA(アンダーアーマー
7.38ドル

KO(コカコーラ)
61.18ドル

META(メタ)
485.58ドル

BAC(バンクオブアメリカ
37.92ドル

AAPL(アップル)×3
171.48ドル×3

 

全部で9種類、1番はずれでPTON(ペロトン)
4.285ドルになります。同じものが4回当たったとすれば、17.14ドル相当、1ドルあたり149円で計算すると、2,553円となりますね。PTON(ペロトン)とUAA(アンダーアーマー)がよく当たるようですね。

 

もしAAPL(アップル)×3が当たれば3株貰えますので、514.44ドル相当、76,651円になります。

 

それぞれ確率が違うということなので、おそらく安いものほど確率が高くなっているのでしょう。

 

全部PTON(ペロトン)ならショックではありますが、余裕のある方はぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

東海カーボンの優待カタログ!

東海カーボン〈5301〉より、初めての優待カタログが届きましたので紹介します。

 

私は100株保有で1年以上保有しましたので、今回は2,000円相当の商品が頂けます。3年以上になれば3,000円相当にグレードアップとなります。

 

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国内大手の炭素素材メーカー。黒鉛電極(電気製鋼炉用)、カーボンブラック(タイヤ補強材、ゴム部品)、ファインカーボン(特殊炭素製品、C/Cコンポジット、ソリッドSiC、SiCコート)の製造・販売をしています。売上はタイヤ業界、鉄鋼業界が中心です。

株価(03/27)  1,005.5円
時価総額 2,262億円
ROE(実)  8.58%
ROA(実)  4.19%
PER(予)  14.3倍
PBR(実)  0.66倍
配当利回り(予)  2.98%
自己資本比率 50.7%

 

まずはカタログの内容をどうぞ。

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WEB限定商品↓

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以上が2,000円相当の商品となります。

 

因みに私が注文したのはこちら↓

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〈福さ屋〉の辛子明太子になります。

届くのが楽しみです。

 

インターネットから簡単にWEB申し込みが出来るのがよかったです。

 

東海カーボンの業績予想は今期は利益が大きく落ち込む予定になっています。

まず、北米市場では黒鉛電極の需要が安定しており、会社にとっては良い兆しです。しかし、欧州市場ではいくつかの課題があります。エネルギーの価格が高くなり、工場の稼働率も下がっているため、製造コストが上昇しています。これにより、鉄鋼生産が思うように進まず、黒鉛電極の販売量も減少してしまいました。

カーボンブラック事業では、販売価格を上げることで収益を支えようとしていますが、環境保護のための設備投資によるコストも増えています。これらの投資は大切ですが、短期的には利益に影響を与えることもあります。

これらの状況が合わさって、残念ながら在庫の価値が下がり、評価損を出すことになりました。これは、会社が持っている商品や材料の価値が、以前よりも低くなったということです。

東海カーボンは、少し厳しい状況ですが優待の廃止をせずに頑張って頂きたいですね。

ビットコインETFの資金の流れの調べ方

今回は現在、ビットコインETFへの資金が先週から流出しているとのニュースをよく見かけますが何を見たらいいのか、解説します。

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結論から言うと、ビットコインETFフロー表を見るとわかります。

ビットコインETFフロー表は、ビットコインETFに関する資金の流入と流出を追跡するためのものです。これにより、投資家は市場の動向やETFの人気度合いを把握することができます。具体的には、ETFに新たに投資される資金の量や、ETFから引き出される資金の量を示しており、これらの情報は市場のセンチメントやビットコイン価格の動きに関連する洞察を提供することがあります。


例えば、ビットコインETFに大量の資金が流入している場合、それは投資家がビットコインに対して強気であると解釈されるかもしれません。逆に、資金が流出している場合は、市場の慎重さや悲観的な見方を反映している可能性があります。

 

また、ビットコインETFフロー表は、特定のETFがどのように運用されているか、どの証券会社で取引できるか、経費率などの情報も提供することがあります。これにより、投資家は自分にとって最適なビットコインETFを選択するための情報を得ることができます。

 

ビットコインETFフロー表はこちら

 

ビットコインETFフロー表↓

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赤の表記が流出になるのですが、ずっと流出しているのが(グレイスケール・ビットコイン・トラスト)GBTCになります。そもそも、GBTCは管理手数料は年間1.5%もあります。これは他のビットコインETFの平均手数料0.30%と比較して高い水準にあります。これにより、他のETFに移行しているようです。また、以前破産した仮想通貨取引所ジェネシスGenesis)によるGBTCの売却も1つの理由と考えられています。

 

このように、ビットコインETFに関する資金の流入と流出を見ることで色々なことがわかりますので、皆さんも1度見てみて下さい。

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もしトラ銘柄の紹介(日本株)

今回は今年アメリカで行われる米国大統領選挙にて、もしドナルド・トランプ氏が米大統領に再選された場合に恩恵を受けると予想される株について解説していきたいと思います。

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建設関連銘柄

トランプ氏の政策により、円高が進む可能性があり、その場合、国内の建設関連銘柄が恩恵を受けると予想されます。特に、株主還元に積極的な大林組配当利回りが高い奥村組、海外投資を拡大するアルインコなどが期待されています。


銀行銘柄

内需関連の代表格である銀行銘柄も、トランプ氏の政策による円高・ドル安の進行により、増配基調が続いている三菱UFJフィナンシャル・グループみずほフィナンシャルグループなどが注目されています。


防衛関連銘柄

トランプ氏の政策により、日本の防衛費が増加する可能性があり、三菱重工業IHIなどの防衛関連銘柄が恩恵を受けると考えられます。

 

以下、上記で挙げた銘柄を簡単に紹介します。

 

大林組 1802

スーパーゼネコンの大手一社。国内外建設工事(建築/高層ビル・公民施設・マンション、土木/社会インフラ)の請負、開発(地域・都市・海洋開発、環境整備)、新領域事業とエンジニアリング、不動産事業を展開。国内のPFI事業の最大手。

株価(03/22)  1,908円
時価総額 13,766億円
ROE(実)  7.95%
ROA(実)  3.09%
PER(予)  23.2倍
PBR(実)  1.28倍
配当利回り(予)  3.77%
自己資本比率 38.2%

 

奥村組 1833

関西地盤の中堅ゼネコン。土木事業は社会インフラ(道路・鉄道・トンネル)整備を中心に国土強靭化・インフラ長寿命化に関わる工事、建築事業は免震の防災・省エネ技術を活用した施設建設、投資開発事業を営む。通天閣の建築実績(1955年)で有名。

株価(03/22)  5,270円
時価総額 2,038億円
ROE(実)  6.64%
ROA(実)  3.33%
PER(予)  16.3倍
PBR(実)  1.08倍
配当利回り(予)  4.27%
自己資本比率 50.0%

 

アルインコ  5933

仮設機材メーカー。建設機材(くさび緊結式足場、枠組足場、仮設足場、安全機材、仮設観覧席)の製造・販売・レンタル、設営・施工サービス、昇降機器・農業資材(アルミ製品)、フィットネス製品を供給。主力製品は建設用足場「アルバトロス」(中・高層ビル、低層/戸建住宅)、施工サービス「オクトシステム」(設計・搬入・組立から解体・撤去まで請負)。

株価(03/22)  1,036円
時価総額 218億円
ROE(実)  5.53%
ROA(実)  2.54%
PER(予)  12.0倍
PBR(実)  0.68倍
配当利回り(予)  3.86%
自己資本比率 44.6%

 

三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306

三菱UFJ銀行三菱UFJ信託銀行を中核とする国内最大の金融グループ。銀行業務、信託銀行業務、証券業務を中心に、クレジットカード・貸金業務、リース業務、資産運用・投資運用業務等を展開。デジタルサービス、法人・リテール、コーポレートバンキング、グローバルコマーシャルバンキング、受託財産、グローバルCIB、市場の7事業本部制を導入。

株価(03/22)  1,602円
時価総額 197,650億円
ROE(実)  6.52%
ROA(実)  0.29%
PER(予)  --倍
PBR(実)  1.01倍
配当利回り(予)  2.56%
自己資本比率 4.5%

 

みずほフィナンシャルグループ 8411

日本を代表する大手金融グループ。銀行業務、信託業務、証券業務を中核に、シンクタンク、アセットマネジメント、リース業、コンサルティング等の金融サービスをカンパニー制に基づきグローバル事業展開。リテール・事業法人、大企業・金融・公共法人、グローバルコーポレート、グローバルマーケッツ、アセットマネジメントの各カンパニー、グローバルプロダクツとリサーチ&コンサルティングのユニットセグメント。

株価(03/22)  3,099円
時価総額 78,691億円
ROE(実)  6.10%
ROA(実)  0.23%
PER(予)  12.3倍
PBR(実)  0.80倍
配当利回り(予)  3.23%
自己資本比率 3.5%

 

三菱重工業 7011

日本を代表する総合重工業の最大手。エネルギー・交通・プラントの社会基盤インフラから産業機械・物流機器、船舶海洋・航空機器、防衛・宇宙開発システムに至るまで幅広い分野で日本の技術と産業を率先。船舶・海洋、原動機、機械・鉄構、航空・宇宙など総合重機の最大手。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙の4セグメントで事業展開。

株価(03/22)  13,585円
時価総額 45,831億円
ROE(実)  7.86%
ROA(実)  2.46%
PER(予)  24.0倍
PBR(実)  2.38倍
配当利回り(予)  1.18%
自己資本比率 31.8%

 

IHI 7013

総合重工業メーカー、(旧)石川島播磨重工業。航空機エンジン・ロケットシステム、発電用ボイラ・LNGタンク・ガスタービン原子力機器、プラント基盤、海洋開発、舶用機械、産業システム等の製造販売。資源・エネルギー・環境、社会基盤(橋梁・水門、都市開発)、産業システム・汎用機械、航空・宇宙・防衛の4分野でグローバル展開。

株価(03/22)  3,671円
時価総額 5,678億円
ROE(実)  10.95%
ROA(実)  2.33%
PER(予)  --倍
PBR(実)  1.75倍
配当利回り(予)  2.72%
自己資本比率 22.2%

 

これらの銘柄は、トランプ氏の政策や経済環境の変化によって、株価上昇が期待されるため、注目されていると言えるでしょう。ただし、投資は自己責任でお願いします。

日銀 マイナス金利解除の見通し

日本銀行がマイナス金利政策を解除する見通しとなったことは、金融市場における重要な変化となります。ここでのポイントは、日銀が緩和的な金融環境を維持し、事実上のゼロ金利政策へ移行するという方針です。これにより、株価は影響を受けずに上昇しています。また、長期金利の急激な上昇を防ぐために国債の買い入れを続ける一方で、市場安定化のために行っていたETFの新規購入は停止する方向です。

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これからの日本株に対する影響や投資家として注目すべき点をまとめてみました。

 

金融政策の変更に伴う市場の反応

金融政策の変更は市場のボラティリティを高める可能性があります。政策発表後の市場の動きに注意し、機動的な投資判断が求められるでしょう。


金利動向

金利の動きは金融セクター不動産セクターなど、金利に敏感な業種の株価に影響を与えます。金利の長期的なトレンドを把握し、ポートフォリオの調整を検討することが重要です。


経済指標と企業業績

賃上げ率の上昇は消費の拡大につながる可能性がありますが、企業の利益率には圧迫感を与えるかもしれません。経済指標や企業の業績発表に注意し、市場の期待値と実際の数値との乖離に注目することが大切です。


リスク管理

市場の不確実性が高まる中、リスク管理を徹底することが重要です。分散投資を心がけ、ポートフォリオのリバランスを定期的に行うことで、リスクを適切に管理しましょう。

 

以上の点を踏まえ、慎重かつ戦略的な投資アプローチを取ることが、これからの日本株投資において重要になるのではないでしょうか。

NVIDIAの世界最大級カンファレンス「GTC 2024」

今回はNVIDIAの世界最大級のAIとGPUに関するカンファレンス「GTC 2024」について解説します。

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「GTC 2024」は、AIと加速コンピューティングの最新動向を共有するNVIDIAの主要なカンファレンスです。2024年3月18日から21日まで、サンノゼのマッケンナリー コンベンション センターおよびオンラインでハイブリッド形式で開催されます。

基調講演はNVIDIAのCEOであるジェンセン・フアンが行い、AIの進歩について話します。900以上のセッション、300以上の展示、20以上の技術ワークショップが予定されており、ロボティクス、自動運転、法的課題、産業のデジタル化など、多岐にわたるトピックが取り上げられます。

 

参加者は、AIの未来を形作る革新的な発見や、業界のリーダーとのネットワーキングの機会を得ることができます。また、注目のパネルディスカッションや、トランスフォーマー技術に関するセッションもあります。

 

GTC 2024カンファレンスは、NVIDIAの製品パイプラインやAIアクセラレーター、データセンターハードウェアなどの展示が予定されており、これらの発表は市場や投資家に影響を与える可能性があります。GTC 2024の前にNVIDIAの株価目標を引き上げ、このイベントがNVIDIA株価にとってカタリストになるでしょう。また、他のプレゼンテーションも技術とAIセクターのリーダーによって行われるため、投資家はこれらの発表に注目することが推奨されています。

 

AIブームは、技術の進歩と社会への影響の両方で注目されています。現在、AIは医療、金融、製造業、エンターテインメントなど、多くの分野で革新をもたらしています。特に、ディープラーニング機械学習の進化は、画像認識、自然言語処理、予測分析などの能力を飛躍的に向上させました。

これからのAIは、さらなる進化が期待されています。AIはより高度な意思決定を支援し、人間の能力を拡張することで、私たちの生活や仕事をより効率的で豊かなものにするでしょう。また、倫理的な問題やプライバシーの保護、バイアスの排除など、AIの発展に伴う課題に対処する必要もあります。

AIの未来は、技術の進歩だけでなく、これらの課題をどのように解決していくかにも大きく依存しています。人間中心のアプローチを取り入れ、AIが社会にとってプラスの影響をもたらすよう努めることが重要です。AIの発展は、技術的なブレークスルーだけでなく、倫理的な指針と規制の枠組みの中で行われるべきです。これにより、AIは持続可能で公正な方法で社会に貢献することができるでしょう。

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お得なキャンペーンの紹介

今回はお得なキャンペーンがありますので、詳しく解説しますので、よかったら利用してみて下さい。3月31日まで!!

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moomoo証券】の登録でお得な特典を頂けるというものです。キャンペーン内容は、

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moomoo証券はこちら

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⚫️こちらのページ内より口座開設へお進みください。口座開設は5分~10分程度、最短翌営業日以降にロ座開設が完了いたします。

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⚫️口座開設後、「口座」→「その他」→「入金」タブよりご入金が可能です。

リアルタイム入金・銀行振込のどちらかを選び10,000円以上をご入金ください。

⚫️入金後、30日間残高10,000円以上維持が達成条件となります。

なお、残高は円貨/外貨/米国株式いずれも対象となります。

※口座内の外貨・米国株式は1ドルあたり149円で残高換算されます。

⚫️入金後、30日間残高10,000円以上維持の達成で、現金2,000円が口座に入金されます。(特典1)

また、同様に米国株(付代金)が必ず当たる抽選券が付与されます。(特典2)

※特典2でもらえる抽選券は、残高10,000円以上で1枚、300,000円以上で+3枚(計4枚)付与されます抽選が可能になりますと、moomooアプリのプッシュ通知にてお知らせいたします。

現金に余裕のある方は、30日間300,000円を維持しましょう。

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moomoo証券は、取引をするだけでなく、かなりの情報を提供していますので、とても便利です。

社名
moomoo証券株式会社
Moomoo Securities Japan Co., Ltd.
設立 大正9年4月
資本金資本準備金含む)
56億2千5百万円(令和4年9月時点)
本店住所
東京都渋谷区渋谷1丁目2-5 MFPR渋谷ビル11階

代表者 代表取締役社長 伊澤 フランシスコ