投資家として、市場の急変動には常に敏感です。最近の2大トピックが重なって、世界の金融市場がかなり荒れていますね。特に注目すべきは「英国の住宅金融ノンバンクMFSの破綻」と「トランプ政権下でのイランへの軍事攻撃」です。それぞれ何が起きたのか、背景と影響を整理してみましょう。
1. 英MFS破綻：二重担保疑惑が引き起こした信用危機の再来？
2026年2月25日、ロンドン拠点の住宅ローン専門ノンバンクMarket Financial Solutions（MFS）が英国裁判所に法的整理（administration）を申請し、実質破綻しました。
- 規模：融資残高約20億ポンド超（約4,200億円以上）
- 問題の核心：債権者側が「二重担保」を指摘。同一の不動産を複数の融資先に担保として差し出していた疑い。
- 担保不足：約9.3億ポンド（約2,000億円）の不足が生じる可能性（債務12億ポンドに対し実質担保価値2.3億ポンド程度との報道も）。
- 不正疑惑：一部利益の横流しや詐欺的行為の疑いもあり、CEOのパレシュ・ラジャ氏がドバイへ出国したとの報道まで。
融資先にはバークレイズ、ジェフリーズ、アポロ・グローバル、サンタンデール、ウェルズ・ファーゴなど大手が名を連ねており、発表直後の2月27日にはこれらの株が急落（ジェフリーズ-9〜16%、バークレイズ-4〜5%など）。
市場では「プライベートクレジット市場の構造的リスク再燃」「2008年リーマン・ショック前のノーザン・ロック破綻に似ている」との声が上がり、金融株全体に売り圧力がかかっています。JPモルガンCEOの「ゴキブリは一匹見つけたらもっといる」発言が再び引用されるほど、信用市場全体への波及が警戒されています。
長期投資家的視点では、こうしたノンバンクの破綻は「緩すぎた与信審査のツケ」が回ってきた典型例。銀行株やオルタナティブ投資へのエクスポージャーが大きい人は、ポートフォリオの見直しを検討した方が良さそうです。
2. 米国・イスラエルによるイラン攻撃：トランプの「Epic Fury」作戦とは？
一方、中東では2026年2月28日から米国とイスラエルによるイランへの大規模軍事攻撃が開始されました。作戦名は米国側が「壮絶な怒り」、イスラエル側が「獅子の雄たけび」。
- 最大の衝撃：イランの最高指導者アリ・ハメネイ師の死亡（トランプ大統領がSNSで発表、イラン国営メディアも確認）。
- 攻撃対象：核施設、弾道ミサイル基地、海軍、指揮統制システム、IRGC（革命防衛隊）関連施設など。
- 人的被害：イラン側で数百人（報道により555人以上）、米軍側で少なくとも3〜4人の死亡＋負傷者確認。
- イランの反撃：ホルムズ海峡付近でのタンカー攻撃、周辺国の米軍基地へのミサイル攻撃、ヒズボラ経由のレバノンからのロケット攻撃など。ドバイ・アブダビ・ドーハなどで爆発音も。
トランプ大統領の主な発言まとめ：
- 「イランは核兵器を持たせてはならない。作戦は目的達成まで続ける」
- 「4週間程度（またはそれ以下）で終わる可能性が高いが、もっと長引くかもしれない」
- 「より多くの米兵の犠牲が出ることを覚悟している」
- 「イラン国民へ：政権転覆のチャンスだ。治安部隊は武器を捨てて国民と合流せよ」
- 「核交渉は今ならずっと簡単になるはず」
国防総省は議会に対し「イランが米軍に先制攻撃を計画していた明確な兆候はなかった」と説明しており、攻撃は「選択的戦争（war of choice）」との批判も民主党側から出ています。一方でトランプ側は「イランの核再構築と代理勢力の脅威を除去する正義のミッション」と位置づけています。
原油価格は急騰リスクが高まっており、日本への影響（エネルギー価格・インフレ）も無視できません。
まとめ：二つの危機が重なる2026年3月
- MFS破綻 → 信用市場の信頼揺らぎ → 金融株安・プライベートクレジット不安
- イラン攻撃 → 地政学リスク急上昇 → 原油高・リスクオフムード
投資家としては、どちらも「一過性で終わるか」「構造的な危機の始まりか」を見極める時期です。特にエネルギー・金融セクターのボラティリティが高いので、キャッシュポジションを厚めに保ちつつ、バーゲンハントの準備をしておくのが無難かもしれません。
